STAR LITEのご紹介:GTRの総合的なトレーディングアドバイザリープログラム

London, UK - FXとは、様々な通貨を取引するための分散型グローバルマーケットプレイスです。世界で最も人気のある取引市場の1つです。この市場に対応するためにいくつかの取引プラットフォームが作られていますが、最も一般的に使用されているのはメタトレーダー4(MT4)です。MT4は、オンラインのリテール外国為替トレーダーに広く使用されている電子取引プラットフォームです。MT4は、特にFXと先物取引のために設計されています。

グローバリーティックス・テック・リサーチ (GTR) は、この技術の力を理解し、個人のFX投資家を支援するために、MT4プラットフォーム専用のフルスイートのトレーディング・アドバイザリープログラムを作成しました。 STAR LITE は、GTRのコアとなる予測分析能力と分析情報をもとに構築されており、正確でダイナミックな助言をMT4取引プラットフォームに組み込み、ユーザーが自分で便利に取引を実行できるようにしています。

STAR LITEは、ファンダメンタルズ分析ツールやテクニカル分析ツールなど、複数のツールを搭載しています。GTRのSTARシステム独自のアルゴリズムを用いて、「コールトゥアクション」を識別し、ストップ/ロスやテイクプロフィットの価格ポイントをどうするかをユーザーにアドバイスすることができます。また、テクニカル分析ツールでは、何百もの金融商品のパターンを「強さのシグナル」とライブチャートで識別することができます。

STAR LITEのテクノロジーは、世界水準のツールであるだけでなく、移動平均オシレーター、プライスアクション戦略と比較して、生データへの反応が良いのが特徴です。また、移動平均機能が内蔵されており、トレーダーがトレンドを簡単に把握できるようになっています。また、この機能を利用して、動きが強まっているのか、反転しそうなのかを判断することもできます。また、ストレングス・バー機能により、市場が横ばいなのかトレンドなのかを正確に判断することができます。売買のエントリーポイントは、プライスアクション戦略とパターンに基づいています。最後に、ヒートマップはトレーダーが取引ロットサイズを決定する際の指針となります。すべてのパターンが強気/弱気の方向を示している場合、トレーダーは取引ロットサイズを増やすことができます。

GTRは、独自の技術であるSTAR LITEを通じて、ユーザーが熟練したトレーダーになることを支援することを約束します。このシステムにより、初心者も経験者も、高度な知識を必要とせずにFX取引を楽しむことができるようになりました。

Media contact
Company: Globalytics Tech Research
Contact: Wilson Ives
Email: press@gtr.tech
Website: https://www.gtr.tech/

SOURCE: Globalytics Tech Research

一般財団法人移動無線センター、LTE技術を用いた新たな業務用無線サービス「MCAアドバンス」提供開始

東京, 2021年4月1日 - (JCN Newswire) - 一般財団法人移動無線センター(注1、以下MRC)は、LTE技術を用いた新たな業務用無線サービス「MCAアドバンス」を本日4月1日から開始します。本無線サービス開始に伴い、日本電気株式会社(注2、以下NEC)とPSCP株式会社(注3、以下PSCP)は、MRCと連携し新たな業務用無線システム事業に参画します。

昨今、自然災害の増加や被害の甚大化、通信環境に対するニーズの多様化により、自治体やインフラ事業者を中心とした様々な業種で、輻輳・途絶しにくい通信手段の確保や各種データ活用による業務の高度化・効率化が求められています。このような中でMRCとNECは、2017年に新たな無線サービス事業に向けた共同検討の協定を締結し、事業化に向けた準備を進めてきました。今回新たに提供する「MCAアドバンス」は、MRCが防災・公共分野やBCP(事業継続計画)・業務用分野などへの無線サービスの提供、NECが中継局など無線サービスの通信環境構築、PSCPが携帯型無線機・主要なアプリケーションの提供をそれぞれ担います。

「MCAアドバンス」は、関東、東海、近畿、九州北部地方をカバーする他、札幌、仙台、新潟、広島などの都市のエリアを対象に無線サービスを開始し、2022年3月までに全国に順次エリアを拡大します。900MHzの周波数帯を使い、従来からMRCが提供していたデジタルMCA無線の災害に強いという特長を引き継ぎながら、3GPP(注4)に準拠したLTE技術を採用することで、音声に加えてデータ通信も可能としています。MRCのデジタルMCA無線の運用実績・経験と、長年にわたり自治体やインフラ事業者の業務用無線システムの提供を行ってきたNECのノウハウを活かした強靭な無線サービスとなっています。

MRC・NECPSCPは、自治体やインフラ事業者のみならずより高いBCPレベルを求める民間企業への事業展開を進めることで今後7年間の累計で30万局の無線機展開とそれに伴うアプリケーションの提供を目指し、新たな業務用無線サービス事業を推進していきます。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://jpn.nec.com/press/202104/20210401_04.html

概要:日本電気株式会社(NEC)

詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。

SMBCグループ、4月開業のSMBC豊洲ビルにNECのマスク対応顔認証入退館システムを導入

東京, 2021年4月1日 - (JCN Newswire) - 株式会社三井住友フィナンシャルグループ(執行役社長グループCEO:太田 純、以下、当社グループを総称して「SMBCグループ」)は、2021年3月12日付プレスリリース「SMBCグループの決済・コンシューマーファイナンスビジネス拠点として豊洲ビル開業」にてお知らせしました、本日4月1日開業のSMBC豊洲ビル(東京都江東区豊洲2-2-31)に、入居予定の従業員を対象とした、マスク対応の顔認証入退館システムを導入いたします。

本システム導入にあたり、日本電気株式会社(代表取締役 執行役員社長 兼 CEO:森田 隆之、以下、「NEC」)が設計・構築・管理を行い、NECネッツエスアイ株式会社(代表取締役執行役員社長:牛島 祐之、以下、「NECネッツエスアイ」)が施工及び、本移転に伴うICT全般の取りまとめを行いました。

当ビルは、SMBCグループとして初めて、ビル全体に顔認証入退館システムを採用しており、利便性とセキュリティの向上を実現いたします。加えて、非接触かつマスクを着用したまま高精度な本人確認を行うことで、従業員の新型コロナウイルス感染症などの感染リスクを低減し、安全安心な働く環境を整備いたします。

具体的には、エントランスゲートおよび全執務フロアに、世界No.1の認証精度(注)を有するNECの顔認証技術を活用した、マスク対応の顔認証入退館システムを導入いたします。これにより社員証による入退館が不要になり、従業員のスムーズな入退館の実現および、社員証の紛失・盗難によるなりすまし入退館などを防止することができ、利便性とセキュリティを両立しております。

なお、SMBC豊洲ビルではエントランスゲート6台に加え、執務フロア17室に顔認証端末260台以上を備えており、オフィスビルへのマスク対応の顔認証入退館システムの導入事例としては、日本最大級の事例となります。

SMBCグループおよびNECグループは、今後も引き続き先進技術を活用した働き方改革を推進してまいります。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://jpn.nec.com/press/202104/20210401_01.html

概要:日本電気株式会社(NEC)

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済生会宇都宮病院とNEC、AIを活用した看護記録支援システムの実証を実施

東京, 2021年4月1日 - (JCN Newswire) - 社会福祉法人恩賜財団 済生会支部栃木県済生会宇都宮病院(所在地: 栃木県宇都宮市、院長:野間重孝、以下 済生会宇都宮病院)と日本電気株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO:森田 隆之、以下 NEC)は、看護師の業務負荷軽減と安全・安心な医療環境に向けた取り組みとして、AIの活用により発話内容を分析・テキスト化して看護記録業務を支援する看護記録支援システムの実証を本年2月に実施しました。

看護師をはじめとする医療従事者の長時間労働や人手不足が深刻化し、医療従事者の働き方改革実現が喫緊の社会課題となっています。また、昨今、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中、医療現場の感染症拡大を防止するため、人と人、人と医療機器の接触機会を減らし、密集・密接を避けながら医療提供体制を維持するための仕組みが求められています。

地域の中核病院である済生会宇都宮病院では、地域医療に貢献するための安全な診療を目指し、栃木県より救命救急センターを受託運営し、高度急性期医療を提供してきました。併せて、感染防止への配慮と医療従事者の業務効率化を両立するための環境整備に向けた検討を進めてきました。

済生会宇都宮病院NECは、AIを活用することで発話内容を分析・テキスト化して場所を選ばず効率的に記録を残すことができる看護記録支援システムの実証を行いました。今回、病棟看護師及び専門・認定看護師32名を対象とした実証実験を通じて、AIを搭載した専用スマートフォンを用いて看護記録に関する看護師の発話内容を分析・テキスト化し、看護記録業務における支援機能としての利便性や安全性などの評価・検証を行いました。

本システムでは、医療に関する専門用語に対応した音声認識エンジンを搭載しているため、看護師の発話内容を高精度でテキストに変換することが可能です。さらに、発話内容に基づきテキスト化したデータを看護記録の形式に合わせて抽出できるため、看護師は抽出された情報に基づきナースステーションで簡単に看護記録を確認・整理することが可能となります。

これにより、看護師は患者に対するケアや治療経過などの情報を、発話を通じて場所を選ばず効率的に記録することが可能となり、多くの時間を要する看護記録業務を軽減して患者に対するより質の高い看護に注力することができます。さらに、入力デバイスへの接触機会を減らすことにより、感染症リスクの軽減も実現できます。

なお、今回の実証実験では、これまで看護師がすべて手入力していた看護記録業務における入力時間を約50%削減できることを確認しています。

今回の実証実験にあたり、声漏れによる情報漏洩を防ぐため看護師が周囲の状況を確認し、患者のプライバシーに配慮した上で本システムを利用しています。

済生会宇都宮病院は、今回の実証成果を踏まえ、イヤホンのように耳に装着し、発話音声以外の騒音を打ち消し処理して発話内容をクリアに伝達できるヒアラブルデバイスの導入も検討を進めるとともに、入院患者のみならず外来患者までを対象とした医療従事者の業務効率化と感染症対策の実現に向けて本システムの本格活用に取り組んでいきます。

NECは、AIをはじめとする先進ICTを活用した医療の情報インフラを支える取り組みを通じて、医療におけるデジタルトランスフォーメーションに貢献し、新たな社会価値の「共創」の実現に取り組んでいきます。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://jpn.nec.com/press/202104/20210401_02.html

概要:日本電気株式会社(NEC)

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NEC、「ガバメント・クラウド推進本部」を新設

東京, 2021年4月1日 - (JCN Newswire) - NECは、デジタル庁をはじめとした官公庁におけるクラウド環境やアジャイル開発などの先進技術を活用した行政DX(デジタルトランスフォーメーション)の戦略提言・推進を担う専門組織として、新たに「ガバメント・クラウド推進本部」を本日4月1日付けで設立しました。

政府は、デジタル庁の創設を柱とした「デジタル改革関連法案」の成立を今の国会で目指しており、「誰一人取り残さない、人に優しいデジタル化」の実現に向けた取り組みを推進しています。

こうした中NECは、政府が提唱する「クラウド・バイ・デフォルト原則」に基づき、先進的なデジタル技術を用いて柔軟かつ短期間で行政サービスの構築・運営を実現するため、これまでの官公庁や自治体向けのシステム提案や構築などの幅広い実績・ノウハウを活かし、それらの関係機関向けにクラウドサービスを提供(注1)してきました。 また、政府が運営する政府情報システムにおける安全性を評価するセキュリティ評価制度(ISMAP:Information system Security Management and Assessment Program、注2)の基準を満たすクラウドサービスリストに、NECクラウド基盤サービス「NEC Cloud IaaS」が本年3月12日に登録されるなど、NECは官公庁向けのクラウド事業を推進するための取り組みや体制を強化してきました。

今回NECは、新組織の設立により、個々の行政サービスの目的やセキュリティ要件等に応じた最適なクラウド基盤やマネージドサービスによる運用支援、アプリケーションなどの製品開発とともに、政府への政策提言やパートナー企業との連携による共創活動などを強化していきます。

NECは、行政DX化に貢献することで国民が行政サービスを安心かつ簡単に利用できる社会の実現を目指していきます。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://jpn.nec.com/press/202104/20210401_03.html

概要:日本電気株式会社(NEC)

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昭和電工、2021年入社式社長訓示(要旨)

東京, 2021年4月1日 - (JCN Newswire) - 昭和電工の森川宏平 代表取締役社長は本日、2021年入社式社長訓示を行いました。要旨は以下のとおりです。



代表取締役社長 森川 宏平



化学の力で社会を変える

昭和電工グループは日立化成(現 昭和電工マテリアルズ)をパートナーとして、新たな一歩を踏み出した。まさに、100年に一度の大きな変化だ。

昨年12月に発表した長期ビジョンでは、統合新会社の存在意義・パーパスを「化学の力で社会を変える」とした。これを実現するために当社グループは、先端材料パートナーとして時代が求める機能を創出してグローバル社会の持続可能な発展に貢献する「世界で戦える会社」、「持続可能なグローバル社会に貢献する会社」に進化することを目指している。

真の一流に向かって全員で歩みだす。2021年はそういう意味を持つ1年だ。

変化を進化に変える

昭和電工グループという舞台で、本日から新たな一歩を踏み出す新入社員の皆さんに期待することを3点伝える。

1.考える

新入社員の皆さん自身のために、そして会社の成長のために、自分たちに「何ができるか」だけではなく、世の中が「何を求めているか」、自分たちが「どうあるべきか」を考え、そのために何が足りないかを考える、バックキャスティングの視点を意識してほしい。学業とは違い正解は複数ある。また時代によって正解は変わっていくものだ。広い視野で最新の情報を入手し続け、感度を鈍らせないよう努力を惜しまないでほしい。

2.有言実行

掲げた目標を言葉にし、必ず実行すること。言葉にすることで、覚悟と責任が生まれる。困難が伴っても簡単にあきらめずに、昭和電工のDNAである「不撓不屈」の精神で、覚悟と責任をもってこれからの仕事に取り組んでほしい。

3.大きな変化を経験できることを楽しむ

長期ビジョンに沿って、本気で世界トップになろうという志を共有してもらいたい。その志を達成するためのチケットを我々は手にしている。変化を進化に変えるのはみなさん一人ひとりの力だ。

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://www.sdk.co.jp/news/2021/39426.html

概要:昭和電工株式会社

詳細は www.sdk.co.jp をご覧ください。

お問い合わせ先
CSR・コミュニケーション室
03-5470-3235

昭和電工、不飽和ポリエステル樹脂及びビニルエステル樹脂の価格改定を発表

 東京, 2021年4月1日 - (JCN Newswire) - 昭和電工株式会社(社長:森川 宏平)は、不飽和ポリエステル樹脂及び成形材料「リゴラック(R)」およびビニルエステル樹脂「リポキシ(R)」の販売価格を下記の通り引き上げることを決定致しました。

1.価格改定の内容

1)値上げ幅
不飽和ポリエステル樹脂(リゴラック(R)):37円/Kg
リゴラック(R)BMC :14円/Kg
リゴラック(R)SMC :18円/Kg
ビニルエステル樹脂
(リポキシ(R)/スチレン系):45円/Kg
(リポキシ(R)/非スチレン系):49円/Kg

2)実施時期
2021年4月16日出荷分より

2.価格改定の背景

原油、ナフサ、ベンゼン等の価格高騰ならびに石油化学製品の需給バランスの影響により、不飽和ポリエステル樹脂製品「リゴラック(R)」の主原料である酸、グリコール類、「リゴラック(R)BMC」、「リゴラック(R)SMC」の原材料であるガラス繊維、ビニルエステル樹脂製品「リポキシ(R)」の主原料であるエポキシ樹脂等、主原料、原材料の価格全般が大幅に上昇しております。

当社では、生産合理化をはじめ各種コスト削減に努めてまいりましたが、自助努力だけでは今回の急激な主原料・原材料価格の上昇を吸収するのは極めて困難となっております。このため、製品の安定供給体制を維持するため、お客様に価格改定をお願いせざるを得ないとの結論に達しました。

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://www.sdk.co.jp/news/2021/37999.html

概要:昭和電工株式会社

詳細は www.sdk.co.jp をご覧ください。

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CSR・コミュニケーション室
03-5470-3235